日経225&TOPIX総合売買戦略ブログ
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プロフィール

ブレインアセット K

Author:ブレインアセット K


 Alternative Investment/Managed Futuresの真髄
 をお届けしています。
 スペキュレーションからアービトラージ戦略。
 裁量からシステマティックな手法まで
 多彩な売買ノウハウを展開。
 慶應義塾大学卒業後、外資系金融機関を経て現
 職。


デイトレ&スイングシグナル


    【日経225&TOPIX総合売買戦略】
                   ver.9.01

     裁量からシステマティックな手法まで
     多彩な売買ノウハウを網羅
     5分足チャートシグナル
     ORRトレードシステム
     ザラバ裁量シグナル
     寄り付きスキャルピングシステム
     2Daysバイアスシステム
     機械的トレーリングストップルール
     VRトレード戦略

     裁定取引(アービトラージ)戦略

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CME(シカゴ)に上場している日経225先物(円建)の夜間取引ができます。仕事を気にせず、夜間にじっくり取引できる。それが夜間先物取引の魅力。

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日経225&TOPIX総合売買戦略ver.8.01
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日経225戦略局 マネージドフューチャーズの真髄

ブックマークのご変更と今後とも変わらぬご愛顧のほど重ねてお願い申し上げます。
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サイドブログ移転のお知らせ 日経225戦略局 日経225ストラテジー
■日経225戦略局■


近くサーバーの移転を予定しています。
先行してサイドブログを上記へ移転しましたので、ブックマークのご変更をお願い申し上げます。


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日経225&TOPIX総合売買戦略
本戦略は初版から現行版に至るまで大幅な刷新を重ねて参りました。
デリバティブ戦略の真髄を余すことなくご提供していくという趣旨のもと、倍旧のご愛顧を賜りお陰様でロングセラーとなっております。
既に売買シグナルなどの一戦略にとどまらず、様々な日経先物とTOPIXとの横断的な戦略やリスクマネジメント手法まで網羅したまさに総合的な戦略マニュアルとなっておりますことから、ご購入者様より新名称にしたらどうかというご意見を多数お寄せ頂いておりました。
かねてよりお寄せ頂いておりました候補の中から、現状の語感を維持しつつ、より多くの内容を盛り込んだものとしてふさわしい「総合」売買戦略とさせて頂くことが決まりました。
つきましては、当商品は明日より「日経225&TOPIX総合売買戦略」としてリリースさせて頂きます。
皆様のお声は日々の励みでもあり喜びでもあります。
たくさんの方からのご支持・ご協力を頂きまして心より感謝申し上げるとともに、今後も名称にふさわしく「即戦力的なシグナルや手法」だけでなく、多方面に配慮したより一層の内容向上に鋭意努めて参る所存でございますので、今後とも相変わりませずご愛顧のほど宜しくお願い申し上げます。


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日経平均の定期入れ替え見送り
今年の定期入れ替えはなしとの発表<日経平均プロフィール>。
事前に除外銘柄として予想されていた銘柄は見送りで好材料となりましたが、一方、新規採用銘柄として予想されていた銘柄などには失望売りが広がっています。
今回の入れ替えではセクターからみて各種戦略に影響はありません。

下記は事前観測があった銘柄です。

■除外予想銘柄
東京ドーム(9681)、平和不動産(8803)、北越紙(3865)
■新規採用予想銘柄
DeNA(2432)、東京建物(8804)、長谷工(1808)、SBI(8473)

※日経は2000年以降、毎年秋に定期銘柄入れ替えを実施してきており、構成銘柄から除外される銘柄は株価が下落し、逆に新規に採用される銘柄は急上昇するなど様々な思惑が交錯し投資家の強い関心を集めてきた経緯があります。

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政変、一夜明け 日経平均の値動き

昨日の衆議院選挙は自民党が歴史的大敗を喫した形で幕を閉じました。
政治的空白への懸念は当面は払拭されましたが、外国人投資家による先行き見通しは未だ不透明といったところ。

なるほど、それは日本人である私自身も自信をもって彼らに伝えられないところが多々あるからです。

今日を新たな歴史の1ページとできるか、また16年前と同様の一過性の政変に過ぎないかは後世の人間が判断することになりますが、様々な不安が交錯する中、新たな幕が上がり、一応は日経平均株価はご祝儀相場のような上昇を始めました。
これはアク抜けとも見えましたが、やはりその後は大きく失速しています。
民主党が圧勝しても手放しで日本の政治の先行きが明るいとみなすことができないからでしょう。

4年前とは違います。

今日の前場の値動きをみると、外国人投資家も未だ日本の情勢を見極められないままでいることがうかがえます。

8/28の先物終値が10,530円。
政変、一夜明けた今朝の寄り付きが10,630円。
わずか100円のギャップアップでそれほどインパクトのあるものではありませんでした。
寄付き直後から急騰し一気に節目を抜け高値を更新していきましたが、その勢いはわずか30分ほどで一転し今度は急反落するという乱高下。
昨日の選挙の結果に連動したものとはいえず、むしろマーケットが迷っている様子で方向感に乏しい展開が続いています。

ただ乱高下といっても市場のセンチメントは正直なもの。
天底の売買シグナルは明確で、この値動きなら往復で大きな値幅を取れるというデイトレ戦略上は非常に好機といえました。

08.31.2009前場 大証日経225


16年前、「55年体制の崩壊」をキャッチフレーズに非自民連立政権が発足。
このときは巨大マスメディアによる先導(扇動?)もありましたが、ひとつの国民の意思表示でした。

4年前は小泉劇場による「郵政民営化」一大旋風。
YESかNOを問う国民にわかりやすい選挙で投票率が67.51%まで飛躍的に伸びました。

そして今回は「反自民」という逆風やインターネットの普及を背景に投票率は前回の郵政選挙を上回り、1996年以降の現行制度では過去最高となる69.28%を記録。
明らかに今まで投票に行かなかった無党派層などの浮動票が動いたものと推測できます。
結果は自民が300超の議席を獲得し、いよいよ政権交代が実現しようとしています。

4年前の選挙と真逆の結果ですが、それでは4年前の国民の意思決定は間違いだったのか、というとそうでもなく、根本的には今回も世論はそんな変わっていないとの印象を受けます。
今の自民への逆風の中、どさくさにまぎれて、あたかも民意が小泉改革を否定したかのような論調にすり替えているものも見受けられますが、4年前、小泉元首相が「郵政民営化しないと改革ができない」、古い官僚支配から脱却するためには「自民党をぶちこわす」必要があると説いたからこそ、大多数が自民党を支持したのであり、今回大敗したのはその改革したはずだった自民党を安倍氏、福田氏、そして麻生氏がきちんと引き継がなかったからではないでしょうか。

せっかく、「ぶちこわした」と思った自民党を現政権がまた戻してしまおうとしていると国民は判断したのでしょう。

バラマキ批判や財源問題以前に、小泉旋風のおかげで当選した自民議員が、小泉元総理の政策を公然と批判しているのを国民がどう受け止めるかわからないのはもはや末期的といえます。

自民大敗の真相は案外単純なのではないのかと感じます。
決して前回の郵政選挙を否定しているとは見えませんでした。

多くの有権者の意見を要約すると、
「あくまで改革を断行しようとしたから4年前は支持した。」
そして「この2年間その改革の動きが鈍った。いつの間にか元の自民党に。」
小泉元総理退任後、その議席を利用しながら掌を返した政策を打つ政権を国民が認めるはずはないのでしょう。
理由は単純そのもの。

本来なら落選するはずのない大物議員候補がことごとく落選したのをみると、理由は意外に単純なのにそれに自民党幹部は気づいていなかったのでしょう。
また、麻生総理が落選せず、小泉路線に忠実だった候補まで「自民」というだけで落選するのは皮肉としかいいようがありません。


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トレード用デスク 外資系金融機関だけでなく、スパイ組織でも?
デイトレ用の専用モニターやデスクについてのお問い合わせがありますが、本戦略実践に際してはそれほど神経質になる必要はありません。
アービトラージは場外にゆっくり検証できますし、デイトレもストラテジーによっては2台以上用意頂いた方がよいものもありますが、それでもデスクトップとノート型の組み合わせで十分対応可能なものばかりです。

デイトレ用パソコン環境 金融機関トレーディング用デスク


※弊社が採用しているシステムデスクは某海外メーカー製の金融機関用のものです(写真・上)。
外資系金融機関や医療機関のほか、一部のスパイ組織?(*)等で採用されている専用デスクで、弊社と同仕様のものですと、設置にアームとデスクのみ(LCD別途要)で100万円以上かかります。
個人のトレーダーの方からお問い合わせが多いのですが、日経225のみをトレードなさるのなら費用対効果の点でお勧めできません。

*最近ではドラマ「華麗なるスパイ」(日本テレビ)でも使われていました。
本物の諜報機関でも使用されているかは不明です(笑)
その他「星ひとつの夜」(写真・下)でも使用されていましたが、こちらは6面で個別株銘柄を取引しているというストーリー設定でした。

星ひとつの夜 玉木宏
(C)Fuji Television Network,Inc.

■弊社と同仕様のシステムが採用されているドラマ■
華麗なるスパイ
星ひとつの夜
ドリーム☆アゲイン
SP

■関連記事■ 
【2007/12/12 14:45】 トレーディング什器・環境(モニター)
【2007/05/25 23:26】 山田太一ドラマ「星ひとつの夜」 90億円以上を動かすデイトレーダー?
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朝のスキャルピングシステム
最近の動向に鑑み、片張り用の朝のG戦略におけるアレンジ値をユーザー専用ページにおけるFAQに追加しておりますのでご確認下さい。
多くの方からお寄せ頂いたアイデアも踏まえつつ検証しました結果、直近におけましても十分機能しており、この水準で妥当と判断致します。
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夜間先物(CME日経225先物)

証券会社については、この数年でどの証券会社も劇的に利便性が向上しており、実践にあたり、特定する証券は基本的にございませんが、一部の特殊なストラテジーやシステムについてはこの限りではありません。
よくお問い合わせを頂く裁定取引戦略(アービトラージ)などは必要に応じて別途開設が必要な場合がございます。ただ、昔は専ら機関投資家用のもので専用ツールが必要でしたが、現在は非常に便利になりPC1台で十分に実践可能なレベルとなっています。現在では当戦略により個人投資家にも運用が容易になりました。

また昨今、CME日経先物についてのお問い合わせをよく頂戴しますが、デイトレの手法であればもちろん対応可能です。CMEのアービトラージについては未対応ですが、通常のスペキュレーション戦略ならば、後述の取引時間に留意すれば十分可能でしょう。

CMEについては値動きを参照するだけでなく、今日では通称「夜間先物」として、一般投資家も松井証券で取引が可能です。
昨年、提携先(リーマン・ブラザーズ)の破綻により中断を余儀なくされていましたが、現在は再開されています。

取引時間は大証のイブニングセッション(夕場)以降をカバーするもので、夏時間は20:00〜翌朝5:15、冬時間は20:00〜翌朝6:15までとなります。
夜間先物取引の取引状況はNY市場が始まった後の22時から0時頃までが最も活況といえ、深夜や早朝は薄商いになる傾向があります。
従ってこの時間帯中心の取引のみであれば日本からでも比較的取引しやすい環境といえます。

 大証日経225先物CME日経225先物
取引時間09:00〜11:00、12:30〜15:10(日中)
16:30〜20:00(夕場)
20:00〜翌朝5:15(夏時間)
20:00〜翌朝6:15(冬時間)
約定代金約定単価×1,000円(ラージ)
約定単価×100円(ミニ)
 約定単価×500円
呼値の単位10円(ラージ)
5円(ミニ)
5円
受渡日約定日の翌営業日(*夕場は翌々日)約定日を含めて4営業日目
税務処理申告分離課税(20%)雑所得(総合課税)
必要証拠金額SPAN証拠金×各社別掛目イニシャル証拠金×110%
維持証拠金額SPAN証拠金×100%イニシャル証拠金×100%
取引環境WEBほか各ツールWEBのみ
*CME:シカゴ・マーカンタイル取引所
*イニシャル証拠金:CMEが定める証拠金(Initial Performance Bond)
市場の状況等により適用期間中に変更があり

CMENikkei225は日本のGWなどの連休中も取引されており、実際に取引したり動向を占う上でも参考にされたりします。
松井証券の口座開設をすれば値動きを見るツールも利用可能です。
因みに上記の夜間先物でお馴染みの松井証券は今月末まで大幅な実質割引を敢行しています。
平時でも比較的手数料は安価で発注機能(ネットストックハイスピード)も使いやすくおすすめできます。

開設はこちらから→夜間先物 ◆松井証券
*夜間先物はネットストック口座を開設後別途開設申請要
松井証券キャンペーン


その他おすすめする証券会社につきましては、使用するストラテジーや個々人の状況によって選別する必要がありますので、詳しくはマニュアル《準備編》における解説をご参照下さい。


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日経225&TOPIX必勝売買戦略 ver8.01配信完了
ver8.01

追記
既にリリース前よりご申請頂いている方へのご提供は完了しました。
新規にご申請の方は順次お送りさせて頂きます。
現在お申し込みが殺到しておりますため、少々お時間を頂く場合もございますが何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。
こんなに多くのリピーターの方からご要望を頂き恐縮の限りです。
今後もより良きものにアップグレードしていく所存ですので、相変わりませずご愛顧賜りますようお願い申し上げます。 

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日経225&TOPIX必勝売買戦略 ver8.01リリース
ver.8.01リリース

全編にわたり、随所に加筆追補。
特にスペキュレーション編におけるザラバシグナル、ORRトレードシステムや朝の戦略について重点的に再構成。
ポジションの利益をどこまで伸ばすのか、またどこで見切りをつけてよいのか、など利大損小のトレードの実現に不可欠な決済アルゴリズムを拡充。
その他時勢にあわせた数値や表現の加筆修正など細かい変更多数あります。
各所図解をより豊富にしブラッシュアップしました。
今回の更新は、ユーザーサポートの中でも特にご購入者様から多かったご質問やご要望、お悩みなケースを拾い上げ、それらを効率よく解消できるように、より分かりやすくフォローする内容です。
大幅刷新となりますので今回は新盤のver.8として本日よりリリースします。
更新ファイルご希望の方はユーザー専用ページからご申請下さい。

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GWと新型インフルエンザとネットトレード
週末から連日新型インフルエンザのニュースが報道されています。
この豚インフルエンザですが、WHOが日本時間今朝未明、人から人への限定的な感染を示す現在の「フェイズ3」から、更に状況が悪化し新型インフルエンザが発生し局地的な感染が見られる「フェイズ4」に引き上げることを決定。
これを受け、厚生省は「新型インフルエンザ」と認定、日本政府は発生国、感染国からの旅客機・客船の入港を成田など4空港と3港に限定する方針を示しています。
発生地はメキシコということもありEUは隣接する米国などへも異例の渡航中止勧告がだされていますが、欧州では既にスペインで感染者が確認されたと報道されています。

日本も決して他人事ではなくGW中であるということもあり、更に「新型インフルエンザ」となればいわゆるパンデミック(pandemic)になる可能性もあり非常に心配ですね。

インフルエンザが流行ると決まって同意づくのがダイワボウ(3107)。
昨日はストップ高していました。
マスクをしたり外出を控えるというレベルでは済むはずがありませんので、政府の水際防止策の徹底を望むしかありません。

外出が控えられるといいますと、GW中は例年、ネット取引が急増するようです。
それは日中お勤めで普段トレードしない方が一斉にトレードをするからですね。
2005年頃からの傾向らしく、日経225先物にも何度かの動きに思い当たるふしがあります。
確かに盆休みなどもよく薄商いの中、特異な動きを見せることがありますね。
某ネット証券会社の調べでは昨年4/28が年間で最も出来高が高かったそうです。
まさにGW真っ最中ですね。
個人投資家中心のネットトレード証券会社だからでしょうが、興味深いデータです。
今年は米国の金融システム不安が依然払拭されていないこともあり、ストレステストの結果待ち状態、更に米自動車ビッグ3の問題が未解決で様子見姿勢の公算が高く、あまり動意づくことは期待できませんが、そういったイレギュラーな値動きには要注意です。
ただ、そもそも不安材料が盛り沢山の今、無理してトレードする必要は全くないでしょう。
短期用の戦略で動きを追うのはいいですが、イグジットの設定は細かく設定しあまり深入りしない方がいいと思います。今のタイミングではアービトラージ以外は1日、2日でも持ち越し型のシステムはリスクが大きくなります。
情勢が不透明なときはやらないに限ります。相場はいつでも開いています。やはり休むも相場ですね。

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ユーザー専用ページリニューアルのお知らせ
ユーザー専用ページをリニューアルしました。
旧ページにアクセス頂くと自動的に新ページに移転しますので、適宜ブックマークの変更をお願い申し上げます。
今後、FAQなどを追加予定です。 


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WBC優勝と日経平均株価
アメリカでのWBC(ワールドベースボールクラシック)の認知度はとても低いのですが、日本では連日大盛況。
注目のWBC決勝は日本VS韓国が5度目の激突。
大接戦の末5対3で日本が勝利しV2連覇を達成。
アメリカ、キューバに勝利しての文句なしの優勝。
日本中が勝利に酔いしれました。

冒頭のイチロー選手のヒットに始まり、小笠原選手の先制打。
中島選手のレフト前へのタイムリー、そして岩村選手の渋い犠牲フライ。
岩隈投手の好投もあり、追われつつもなんとか日本がリードしていましたが、わずか1点差での攻防。

試合が鬼気迫る後場の値動きは、わずか20円値幅の横ばい。

相場どころではないトレーダーたちは文字通り釘付けだったのでしょう。
日本人がここまで心をひとつにできるのはオリンピックくらいなもの。
米大統領選挙のようなナショナリズムは日本人には味わえないのだろうと思っていましたが、それに近い団結力といいますか愛国心を呼び覚ますものでした。

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この思いは市場関係者も例外ではなかったようですね。

丁度ダルビッシュ投手が2連続4ボールを出し、痛恨の同点打をくらった9回裏。
日経平均は安値圏。
歓喜が悲鳴に変わり、日本人の心は折れかかり諦めムードが漂う中、直後の延長10回表、まさに劇的ともいえるイチロー選手の2点タイムリーで再び逆転。
日本の優勢が確実視されるにつれ日経平均株価は急速反転をはじめました。
金メダル授与の14:50頃には本日の最高値となる8504.41(日経225先物は8460円)を記録。

昨日のNYダウが「不良資産買い取り計画」の詳細が示されことを受けて今年最大の上げ幅を記録する500ドル近い大幅上昇をした翌日でもあり、序盤は反動安の展開でした。
寄り天基調で前場から失速していた日経平均はこのニュースのおかげか結局大幅高で本日の取引を終了しています。

非常に興味深いですね。
半分以上を外国人投資家が占めるといわれる日本市場でこのような値動き。
これこそまさに「ご祝儀相場」といえるかもしれません。
ありふれた言葉では語りつくせない選手たちの苦悩やプレッシャーによる重圧からもようやく解放され、試合後のシャンパンファイトで子供のようにはしゃぐイチロー選手の笑顔を見ると日本人であれば誰もが感情移入してしまうのではないでしょうか。

侍JAPAN。
「侍」="SAMURAI"は時に日本の歴史と日本人の勤勉で謙虚な気質を凝縮した形でしばしば日本人の代名詞となることば。
原監督は今回のWBC監督就任に際し自らの名を冠した呼び方をせず他のネーミングを希望したと聞きます。
従来の報道の慣例からすれば「長嶋JAPAN」、「王JAPAN」、「星野JAPAN」でしたから今回も当然「原JAPAN」となるはずです。
しかし原監督は「まだ自分は歴代のこの人たちには値しない」と考え、コミッショナーや球団関係者に別の呼び方をお願いしたそうです。そして名づけられたのが「侍JAPAN」。原監督はこの名前をとても気に入り今回の大会にのぞんだといいます。

世界ランク1とされるキューバに対しては15日(6-0)、18日(5-0)と2度も大差で勝利したにも関わらず会見では勝ち誇った態度は一切なく「尊敬するキューバ」に勝ててよかったと終始謙虚なコメント。キューバのカストロ議長は対戦前に「日本は時計のように精密だが勝機はある」というコメントを残していたそうです。
Winner、Loserともに称え合う心を持ち、互いに敬意を払っている姿は美しいと思いますね。
戦後の焼け野原から高度経済成長を遂げた日本の底力はこの日本人気質に通じるところがきっとあるに違いありません。

Lighting Schedule 24032009
Empire State Building/Lighting Schedule
Empire State Building Company L.L.C. All Rights Reserved.

追記:
主催国のアメリカにとってはまたも思惑がはずれ他国が優勝をさらったことになってしまいましたが、エンパイアステートビルには日の丸色のライトアップが施され、日本の健闘を称えています。

原JAPAN。
おつかれさまでした。そして感動をありがとう。
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GDPの歴史的落ち込みに直面する日本 打開策はあるのか
NYダウは6年ぶりに安値を更新。
米国大統領は就任後100日間が選挙に勝利した余韻から最も強いイニシアティブがとれると言われていますが、就任後1ヶ月足らずで早くも厳しい現実を突きつけられているようです。
銀行の国有化、米ビッグ3などの超大手企業の破綻、そんなシナリオをありえないことと一蹴できない何かが一層リセッションへの懸念を深刻化させており、株価を押し下げているようです。

"worries about the deepening recession"

景気後退を嫌気、そんな紋切り型の相場解説は聞き飽きたほどですが、他に言いようがないのも事実かもしれません。
株価は半年後を織り込むといいますが、明かりが見えたかに思えた米国発の景気対策は暗礁に乗り上げ、再び先の見えない世相を反映しているように思えます。

オバマ大統領が、かのFルーズベルト大統領のように歴史に名を残すかどうかは後世の歴史家にしかわかりません。
長い目で推移を見守るしかなさそうです。

ただ、NYダウの2002年来の安値で終わった現実は直視すべきでしょう。

日本も他人事ではありません。
先日のGDPのマイナス成長を見ると分かりますが、その落ち込みは歴史的なものでした。
実質GDPは年率で12.7%のマイナスとかつてないほどの落ち込みを記録。

GDP前期比% 7-9月期   10-12月期
国内需要  -0.3%       -0.3%
輸出    +0.3%        -13.9%    

2008年10-12月期のGDP成長率は、米国が-3.8%、ユーロ圏が-5.7%、英国が-5.9%であるのに対し、日本は-12.7%。
輸出立国の日本の脆弱さが改めて露呈されたといえ、米国発の金融危機において、震源地よりも実は日本が一番深刻だったことを直視すべき事態に迫られています。
G7中最大の落ち込みという事実は、今まで楽観的だった市場関係者をして見方を改める必要性を感じさせたことでしょう。
政府も報道も頭を切り替えなければならないときですが、まだ聞こえてくる声は対岸の火事的表現が多く、あまり危機感をもった行動がなされていないことに一抹の懸念を隠しきれません。

政策は遅々として進まない印象はもはや末期的ともいえます。
麻生総理の支持率低迷に加え、中川大臣のG7会見での失態といった失望させる材料ばかりを提供する日本は、ますます海外投資家の関心を失いつつあるようです。
それは連日の外国人による断続的な売越をみても明らか。

現状を打開するには教科書的な話でいえば大規模な財政出動なのでしょう。
財政の裏づけはともかく、それも単発で行うのではなく、各国一斉に行うことが肝要。

一般に財政出動がなされると「金利」が上がり、それに伴って海外からお金が流入すると「為替」が上昇。
為替が上がると今度は「輸出」が減り相殺されてしまいます。
つまりは経済対策も「行って来い」になってしまうというのが一般論です。

「金利」、「為替」、「輸出」
これらをいかに整合させるかが鍵となります。

主要各国が一斉に財政出動すると金利が同時期に動き、上がっても中国と米国も上がるので為替も安定します。
為替がニュートラルであれば輸出にも影響が少なくなるという理屈です。

現状において発表されている各国の経済対策は以下の通りです。
財政政策には公共事業や減税が挙げられますが、まだ目に見えるどころか金額さえはっきりしていない日本はどうかとも思いますが。

米国 72兆円
中国 53兆円
日本 12兆円(GDP発表を受けて追加予定)
ドイツ 11.6兆円
イタリア 9.3兆円
イギリス 2.6兆円

GDPの世界順位からしても、もう少し日本が貢献できないかとも思えます。
やや温度差を感じさせるのは否定できません。

大金を投じる以上、スピード感をもってタイミングよく行わなければお金に見合ったパフォーマンスは得られないのに、今の政府の政策ははねじれ国会の為、遅々として進まず、さらに足並みをそろえるのが必要なときに中川大臣の辞任劇が追い討ちをかけています。
ただ、政治不信の理由を大臣の醜態や小泉元首相発言のゴシップでお茶を濁している場合ではないでしょう。

近々の麻生内閣退陣説がまことしやかに囁かれるのも無理からぬことですね。
選挙なしで4人も首相が変わるのはいかがなものかとも思いますが、十分ありえることなのが悲しい限り。

このままで日本は大丈夫なのでしょうか。

かかる状況の中、日経平均は再び安値圏に落ち込んでいます。
トレンド的には再び昨年秋の安値更新が視野に入ってきています。
大口の投資家は逆張りで底を仕込もうとするものですが、状況が違ってきています。

目先の反発意欲は高まっていますが7500円近辺の売り仕掛けと買い支えは拮抗しており、その内実は公的年金だけという始末。
目先反発と下値余地。
どちらに振れるにせよ、短期トレーディングならいずれにも対処できますのでそのときまで体力温存が肝要なのではないでしょうか。
安易な逆張りは禁物で、手控え、様子見が賢明でしょう。
焦っても資金を失っては元も子もありません。
相場はいつでも開いているのですから。
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オバマ政権誕生 喜んでつかむ義務とその対価
日本時間では本日未明、バラク・オバマ氏が第44代アメリカ大統領に就任し、名実ともにオバマ政権が誕生。その演説に米国民だけでなく世界中の人々が注目。
就任式には250万人の人々が参列し祝賀ムード一色。支持率も80%を超えるなど期待の大きさがうかがえますが、一方で米国株式市場は大幅安となり早くも厳しい現実をつきつけられた格好です。
丁度この就任式を節目に年末年始の祝賀的なオバマラリーは終了。年末年始の値動きとしては大方の投資家たちの予想通りの結果だったといえましょう。
今後は民主党大統領就任初期のアノマリー通り下降線をたどるのか、歴史に真の変革者として名を刻むのか、これからが本当の正念場といえそうです。

What is demanded then is a return to these truths. What is required of us now is a new era of responsibility - a recognition, on the part of every American, that we have duties to ourselves, our nation, and the world, duties that we do not grudgingly accept but rather seize gladly, firm in the knowledge that there is nothing so satisfying to the spirit, so defining of our character, than giving our all to a difficult task.

ポイントは大胆かつ迅速な政策を矢継ぎ早に繰り出せるかにあるのでしょうが、使うのは国民の血税です。
これを国民に「喜んでつかむ義務」と思わせられるかが、米国に限らず日本のリーダーにも手腕が試されるところですが、現状では両国はかなり対照的といえます。
日本の麻生政権はこのスピードが求められる危機的状況の中、打ち出す政策は遅々としマーケットインパクトに欠けるややピントのずれた議論が繰り広げれられているようです。
その対価のビジョンがをはっきり見せてくれれば国民は喜んで痛みに耐えるのでしょうが・・・。

本日の日経平均も12月3日の安値を更新してスタート。
日銀は金融政策決定会合が22日まで開かれます。
このまま日経平均が上下のどちらに推移するにせよ短期トレーディングには大きなチャンスが生まれてきそうです。

昨年のリーマンショックに端を発した金融危機以降、稀に見る乱高下を続け依然として先行き不透明感がぬぐえないマーケットですが、当戦略のひとつ、アービトラージ(裁定取引)戦略はどんな相場にも低リスクで対応できる点が特徴。
昨年からこの年末年始を通じて大きな上昇下降も恐れるに足らず見事なタイミングを示していることが実証されており、このオバマ大統領就任前後でも微妙なシグナルを発していたところでした。
(*因みに、よくお問い合わせを頂くのですが、裁定戦略におけるエントリポイントを夜間にチェックされる場合は、大引けの15:10時点の値を確認して下さい。)
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恭賀新年
謹んで新年のお慶びを申し上げます

旧年中はひとかたならぬご用命を承り、また格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。
年末受付分につきましては順次お手続きに入らせて頂きます。
すでに大変多くの方からご好評のお便りを賜り望外の極みに存じます。
誠にありがとうございます。
本年もより一層の向上に努めて参る所存でございます。
何卒相変わりませずご愛顧賜りたく、倍旧のご支援のほどお願い申し上げます。
皆々様のご繁栄、ご活躍を心よりお祈り申し上げます。

平成21年 元旦
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歳暮のご挨拶
本年2008年は激動の年でした。
昨年から燻り続けてきた金融不安は一気に爆発し未曾有の金融危機として顕在化。
株式市場にかつてないほどの大混乱をもたらした一年といえましょう。

しかしまた同時に身の丈にあわない小手先のレバレッジ優先の投資戦略はことごとく淘汰され、本物の投資戦略だけが生き残ったという点では深く大きな意義を見出せる1年だったともいえます。
9月のリーマンショックに始まった一連の株安の連鎖はついにバブル後最安値を下回るまでになり、その下落する様はまさに急転直下。
「急転直下」の本来の語源は急激に物事が変わり解決に至ることにあります。
10月につけた大底が本当の大底となり現在の上昇は不安材料を織り込み回復へ向かっているのか、はたまた年末特有の掉尾の一振にすぎないのかはまだわかりません。
その落ちた先においては未だに根本的な問題は解決しないままに本年も終わろうとしています。

最安値を記録した10月、その1ヶ月間に下落する幅の大きさとしてはまさに前代未聞の荒い値動きが頻発。
連日にわたり先物市場でサーキットブレーカーが発動されるなど歴史的に特筆すべきことが多々あった年でもありました。
年初大発会の日経平均株価は15155円から始まり、昨日の大納会では8859円で取引を終了しています。その差は実に6千円以上。バブル高値時ならいざ知らず、近年における1万円そこそこ水準の指数の下落幅としては異常な数値です。最安値更新時は半値以下まで落ち込む場面もあったほどです。

今回の金融危機により、日経平均の下落率は過去最大を記録したわけですが、近代稀に見るかかる異常な激動相場でも日経225における本戦略はその優位性が改めて実証されています。

市場心理の掌握、大きく負けないことに徹したトレード。
よくお問い合わせ頂くORRトレード、裁定取引戦略、これらは市場心理に根ざしたものとしていわば普遍的なものなのかもしれません。100年に1度といわれるこの相場でさえも。
いくらプログラム売買が発達してきた今日といえども相場というものを人間が操っている限り、相場における基本戦略は変わらないよい証左といえましょう。

本年中は格別のご高配を賜りまして厚く御礼申し上げます。
昨年から引き続き一層のご愛顧を賜り深く感謝申し上げます。
今後もより一層の充実を図るべく鋭意努めて参る所存です。

良い御年をお迎え下さい。
末筆ながら来年も相変わらずのご愛顧を賜りたく、謹んで歳末のご挨拶を申し上げます。
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端株処理による売買停止の影響 日経平均採用銘柄は7銘柄
来月5日の株券電子化に伴い18社の株式が今月12月25日から30日までの間、売買停止となります。
1株に満たない端株をなくすための手続に入るためです。
端株とは株式分割や経営統合などで発生したもの。

年末年始含め実質10日以上売買できなくなるため、指数への影響もあるかもしれません。
18銘柄のうち7銘柄が日経平均株価採用銘柄だからです。

該当するのはみずほや電通、NTTなど。

《売買停止18銘柄》*日経平均採用銘柄
*日本製紙(3893)
*電通(4324)
*りそなHD(8308)
*三井住友FG(8316)
*みずほFG(8411)
*JR東日本(9020)
*NTT(9432)

fonfun(2323)
コカ・コーラセントラルジャパン(2580)
ラウンドワン(4680)
シダックス(4837)
トウアバルブグループ(6466)
京都きもの友禅(7615)
札幌北洋ホールディングス(8328)
八千代銀行(8429)
大和SMBCキャピタル(8458)
原弘産(8894)
インプレスホールディングス(9479)

米ビッグ3はいまだ根本的な問題解決には至っていないようですね。
フォードを除く2社は政府のつなぎ融資で年内はを乗り切りそうなものの、延命措置を施しただけで問題を先送りにしただけのようです。
以前WSJの記事でもあった事前調整型の破綻というシナリオについても米報道官が選択肢の一つとして明言しており、将来的にはやはり破綻の容認を示唆しているように受け取れます。
いずれにしても落としどころはうすうすながら分かってきたような気がしますね。

もう今年もあと残すところ10日。
例年この時期は商いが低迷します。
日本の株式市場といっても半分以上が外国人の売買によって成り立っているわけですので彼らが休暇入りするクリスマスシーズンはどうしても売買は細ります。
今回の端株処理も相俟って更に商いは閑散とする見込みでしょう。
「閑散に売りなし」といいますが、先物は盆休みシーズンにもよく見受けられるように需給に関係なく仕掛け的な売買が横行することがありますので注意を要します。
これは大口の個人トレーダーが台頭し日経225先物が人気化してきた近年の傾向ですね。
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米ビッグ3の誤りと不都合な真実の因果
米ビッグ3救済に向けて審議するため、再建計画提出後に公聴会が開かれましたが見通しがたたないまま来週以降に持ち越されている状況。
雇用統計など経済指標は予想以上の悪化を示すものにもかかわらず、週末のNYダウは売りが一巡すると大幅に切り返しています。
方向性は依然不透明なままでこの問題が織り込み済みなのかも不明です。

公的支援が認められたらそもそも市場にプラスになるのかも本来なら疑問なところです。
金融機関以外の事業体に、ただ規模が大きく影響があるからといって自動車メーカーを支援すれば、公平性の観点から半導体のメーカーまでも支援しなければならない理屈になってしまうからです。

GMワゴナーCEOは自家用ジェットを自粛して電気自動車で議場入りしたり、今までの経営に誤りがあったことを認めるなど話題となっていますが、ただいくら改悛の情を示しても要求額があまりにも莫大であり、再建実現に具体性もないため、現状では否定的な見方が大勢であるという状況に変わりはありません。
そもそもこの問題は地球温暖化への対策を怠ってきた現ブッシュ政権のエネルギー政策にも遠因があるでしょう。
反省すべきは米ビッグ3だけではないのかもしれません。

今になって思えば、ノーベル平和賞を受賞したアル・ゴア元副大統領の「不都合な真実」が思い出されます。
今回のビッグ3の問題は、エネルギー問題を棚上げにし不都合な真実を黙認してきたツケともいえるのではないでしょうか。


不都合な真実


「不都合な真実」
"An Inconvenient Truth "
2006 by PARAMOUNT CLASSICS,a Division of PARAMOUNT PICTURES.All Rights Reserved. TM,(R)& Copyright(C)2007 by Paramount Pictures. All Rights Reserved.


いわずと知れたゴア氏のライフワークの集大成とも言える作品で、ノーベル平和賞を受賞するきっかけにもなった氏の啓蒙活動の一部をドキュメントタッチで描いた映画です。
終始ゴア氏がスライドで講演している形式のものですが、全く飽きない魅力的な映画として評価されています。
今まで環境問題に無関心だった人でも見入ってしまうことでしょう。
この作品はあまりにも反響が大きくその分批判も多かった映画でも有名ですが、私は科学者ではありませんので、この中に登場する瑣末的データについて逐一論評するつもりはありません。
ただいえることは、京都議定書策定以降環境問題へ消極的だったアメリカに一転して関心の目を向けさせた点では、非常に意義のあるものだったといえるでしょう。
米国であれほどプリウスがヒットしたのはある意味ゴア氏のおかげかもしれませんね。

公聴会で認めた米ビッグ3首脳陣の「過去の誤り」は、アメリカ人皆が認識しなければならないものだったのではないかということです。


目をそらしてはいけない真実。
それは筆舌に尽くせないほど恐ろしいものです。
このまま座視したらどうなるか、同じ地球に生きる人間としてこの問題を再認識する契機にはなると思います。

庭に木を植える、ごみを分別、リサイクルなど、それらを一部の人が実践してもたかがしれていますね。
手っ取り早いのは自動車の排ガスを規制し、石油に頼らないエネルギーシステムを一刻も早く構築、普及させることでしょう。

われわれ国民は多額の税金を払っています。
2兆円の定額給付金などという客寄せ選挙対策を行うより、もっと意義のある使い方をしてほしいものですね。
国会議員とは国民から集めた税金を適正かつ公平に再配分する使命を負っている職業のはずですから。

全家屋の屋根に太陽光パネルを設置できるよう援助するとか、プラグインハイブリッドカーや電気自動車の開発、それを普及させるためのインフラ整備など積極的に資金援助すべきことはたくさんあるはずです。
原油に頼らなくても豊かな生活を送るために行政サービスが充実するとあらば国民は喜んで税金を払うでしょう。

米ビッグ3は電気自動車の開発にもその支援の一部を使うと明言しています。
今回の米国におけるビッグ3への公的資金注入も批判が多いですが、お金の使いようによっては市民の支持は得られると思います。
ただあの具体性に欠けた再建計画と公聴会の様子では難しそうですが。
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米ビッグ3 破綻を前提としたシナリオ?
ようやく米ビッグ3の再建計画が提出されました。
総額340億ドルの支援要請。

GMが180億ドル、フォードが90億ドル、クライスラーが70億ドル。

GMは特に要求額が巨額で前回よりもさらに増えています。
自家用ジェット機売却や首脳の報酬1ドルとするなど市民の反感や批判を意識したものでしょうが、依然救済への反対の声は大きそうです。
議会と市民の理解が得られるか甚だ不明。

ウォールストリートジャーナル(WSJ)

公的資金投入への反対論は依然根強く、政府支援に向けて議会がまとまる可能性は現時点では低そうです。
破綻によるパニックは避けたいと願うのは誰もが同じですが、来週末の12日までに支援策がまとまらない場合、この問題は次期オバマ政権の発足まで先送りされてしまうかもしれません。

WSJ

WSJによればビッグ3の破綻を前提とした政府支援策の構想が浮上しています。
一旦破綻手続きをした後に、公的資金を投入するとするシナリオもありえるということですね。

Wall Street Journal DECEMBER 3, 2008
Big Three Seek $34 Billion Aid
GM, Chrysler Warn of Collapse This Month as Lawmakers Explore Bankruptcy


One idea that emerged from the talks would have the U.S. government put up as much as $40 billion to fund reorganizations under bankruptcy for GM and Chrysler, these people said.

こうなるとまだ何か時限爆弾や地雷が埋まっていそうで、買うタイミングの見極めがますます難しくなりそうです。

今後のビッグ3救済への見通しとしては、4日に上院で公聴会→5日に下院で公聴会→来週にも審議入りの予定、というのが現時点で分かっていることですが、4日、5日と公聴会を経てどうなるかは未だ不透明なようですね。

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米ビッグ3、チャプターイレブン申請の可能性
いよいよ今年もあと1ヶ月を残すばかりとなりました。
思えば今年は歴史に残る激動の年。
例年12月の株式市場は堅調であることが多く年末にかけて掉尾の一振(とうびのいっしん)が期待されるところではありますが、今年はどうでしょうか。

米国の金融危機問題は先日のシティグループ救済でひとまず最悪の事態を免れたところですが、あと1つ残る当面の懸案事項はやはり引き伸ばしにされているGMをはじめとしたビッグ3の救済問題につきるでしょう。

明日12/2はビッグ3再建計画の提出期限です。
先月18、19日に開かれた公聴会においてビッグ3の首脳陣の対応があまりにもお粗末であり唖然とする内容でしたので、世論や議会の中でも反発が高まっている状況を受け、明日どういった再建計画が示されるのか非常に注目されるところであると思います。

GM、フォード、クライスラー、通称米ビッグ3はアメリカの象徴のような企業でもあり、事の成り行き次第ではある意味金融機関の破綻以上のインパクトをもたらすものといえます。とはいえ公的資金を注入する以前に市民(納税者)と経営不安に陥れた当事者(首脳陣)の認識のギャップの大きさが人々を呆れさせているのだとも思いますが。あの公聴会の様子を見る限り・・・。

万一明日示される再建計画の中で世論や議会を納得させるようなものが示されず、議会が承認しない場合は、政府による救済は絶望的となり、GMのような巨大企業といえどもチャプターイレブンの申請に追い込まれる可能性が出てくるでしょう。
今回のビッグ3がそろっての申請となる場合、リーマンショックのごとく再び激震が走り、事と次第によっては金融不安以上のさらに幅広い混乱を招くことが予想されます。

通称「チャプターイレブン(Chapter 11)」(以下、チャプター11)とは、米国連邦破産法第11条のことで、日本の民事再生法にあたるものです。
※最近ではリーマンブラザーズの例がありますね。9/16記事参照

このチャプター11のメリットは適用されると債権回収や訴訟などが一旦停止になることが挙げられます。
通常企業が破綻すると債権者から債権回収の訴訟を提起され、その後の再建計画にも支障をきたす場合が多いのですが、この制度により経営者が再建に専念できるというわけです。
ただ、先月の公聴会におけるあの面々の態度を見る限り、安易な債務圧縮(要は債務棒引き)を助長する恐れのある本制度適用がそう易々と認められれば米国民の反発は必至であり、議会と世論を納得させるだけの計画を明日、如何に示せるかが鍵となりそうです。

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citi(米シティグループ)救済策 
米シティグループ救済策の発表。米国時間23日深夜という異例の発表でしたが、これで金融不安は一旦落ち着くだろうという見方が広がっています。日本は連休中でもあり、滞在先でこの報を聞きましたがひとまず金融パニック再発の危機は脱したという印象ですね。
もしあのままですとリーマンショック再来となるところでしたから。
日本時間では金曜の昼にはある程度目処がついていましたので仕込んでいた方は大喜びなのではないでしょうか。金曜に買いを入れた投資家は限定的な下落リスクのもと、逆張りでまさに正当な対価を得たのだといえます。

政府発表の骨子は以下の通り。

・200億ドル追加資本注入(10月に250億ドル注入済み)
・3060億ドルの不良資産については事実上の政府保証
290億ドルは独自処理しますがその後の損失はシティ10%、政府90%の負担
ただし条件として以下の通りとするようです。

・役員報酬の抑制
・配当の制限(普通株は実質無配)

いずれにしてもこれはかなり大きな規模ですね。
このスキームの通り実施されたら相当な大金を使うことになります。むしろ財政の方が心配。
当初の7000億ドルという枠ではとてもではありませんが足りない状況になってきていますのでそれより拡大する可能性は極めて高そうです。
元来米国の財政赤字は1兆ドルは軽く超える流れになってきていますのでこれがさらに拡大する方向になるのは必至の状況。
金融システムの方は一旦安心感が出るとしても、財政の方は大丈夫でしょうか。

とはいえ、これを受けて昨日のダウはしっかり。
改めてシティグループ救済を好感した格好で大幅高で取引を終了しています。

Citigroup Inc (NY)
Citigroup Inc
24/11/2008 5.95USD +2.08/+53.75%

シティは9月の金融危機のときでさえ20ドル以上の株価を維持していましたがここにきてわずか1桁まで落ち込んでいたところでした。
経営不安から先週シティの株価は破綻を織り込む水準まで急落していただけに、今回の政府の救済策はひとまず功を奏した形といえそうです。

あとは来月まで先延ばしになっているGM(ゼネラル・モーターズ)救済策がどうなるかですね。

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金運神社(富士山麓)
未曾有の乱高下を繰り返している日経平均株価ですが、先行きは依然不透明のまま。
昨日発表の三菱UFJ(8306)でようやくメガバンクの四半期決算が出揃いましたが、どこも株安と取引先の破綻の処理などで大幅減益。
9月の金融危機の際には傷が浅いとされていましたが、そんな楽観論もすっかり消え去っているようです。
日経平均は10月の最安値から公的資金の介入もあり一時は9,500円台までのリバウンドを見せますがその後は続かず再び下値模索の展開に。それでもなお底堅い印象ですが、意図的に買い支えている資金がはたしていつまで続くのか一様に疑心暗鬼といったところでしょう。
相場はいつでも開いており、無理をせず休むのも相場ですね。

8.5km地点〜奥宮入口 奥宮

久しぶりに金運神社へ参拝。
かつてネット上でも話題になりましたのでご存知の方も多いことでしょう。
ことの始まりは船井総研の船井幸雄氏がその著書の中で「お金に困りたくなかったら富士山のこの神社に行くと良い」と指摘されたことから。
ここでいう金運神社と呼ばれる神社は2つあり、富士山麓2合目(富士吉田)と石川県白山市の某所に静かに祀られています。
もともと私自身信心深い方なのでこのような話は大好きです。
毎年のお礼参りの一環として参拝しています。
人は常に感謝の気持ちを忘れないようにしなければなりません。

茶屋〜金運神社(富士山)

写真は例の「中の茶屋」から「奥宮」に通じる8.5kmの道中に垣間見た富士山。
既に富士山麓は高度にもよりますが、紅葉の見頃もそのピークをすぎ、枯葉が舞い散る中、すっかり冬の到来を感じさせます。

白山の方はいつでも行けますが、富士山麓の神社は山奥にあるため、例年冬季は神社へ通じる林道が封鎖され通行できなくなります。
今年は11月末まで通行可能なようですので今年中に参拝される方はお早めに。


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日経平均株価バブル後最安値更新 メガバンクの増資観測とストップ安
日経平均株価がついにバブル後の最安値を更新。

日経平均株価 7,162.90円 (-486.18) 15:00
日経平均先物 7,160円 (-460) 15:10


日本発の株安でないのにも関わらず今月に入ってからの下落率は先進国で最大。
9月末と比較すると、日経平均下落率は31.8%で米国株や欧州株の下落率を大きく上回っています。

271008 OSE225f-30days

ここにきて日本の政治家のコメントにようやく緊迫感が出てきたようです。

本日発表された政府の株式への緊急対策は以下二点。
金融庁が空売り規制強化を決定

■11月4日から株の手当がされていない空売り(ネーキッド・ショート・セリング)を禁止
■11月中旬を目途に発行済み株式総数の原則0.25%以上の空売りポジションの保有者に証券会社を通じて取引所へ報告することを義務付け、取引所はこの情報を公表

空売り規制をしていなかった日本がようやく重い腰を上げたようですが相変わらずタイミングが悪いようです。正直いまさらという印象。
電光石火、果断速攻と呼ぶにふさわしい政治家はどうやら日本にはいないようです。
これでは支持率低迷はいうに及ばずといったところでしょう。
どうもピントがずれていますね。
はたして実効性あるのでしょうか。空売り対策も必要だとして、それ以上に海外ファンドによる換金売り、実弾売りが止まらない現状をどう切り抜けるか明確なビジョンは見えません。
空売り規制もなぜ11/4なんでしょうか。
即日実施でないというところはKY政治とのそしりを免れません。

しかしこの発表とは裏腹に本日下げている実際の理由は売りヘッジの需給面もそうですが、何よりも昨日報道の某メガバンクの増資観測でしょう。
三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)が最大1兆円の増資を検討というあの報道です。
当然三菱UFJだけでなく増資による希薄化リスクは他行にも広がる恐れがあり、この観測がその他のメガバンクにも波及し銀行株の軒並みストップ安を引き起こしています。

突然のMSCB(*)や増資の発表は個別銘柄の宿命ですが、「まさかあの銀行はつぶれないだろう」と銀行ならば安全と信じられている人気の銘柄でこれが発表されると歴史上決まってパニックが起こります。
*MSCB=moving strike convertible bond (転換社債型新株予約権付社債)

5年前のみずほの1兆円増資はそれほど昔のことではないのでご記憶の方も多いでしょう。
丁度あの頃、日経平均株価はバブル後最安値を、みずほFGは5万円台までの落ち込みを記録しています。当時は多くの企業による増資の引き受け手があった為、危うく国有化される難を逃れ危急を脱しており、その後トレンドが転換した上昇相場ではみずほも100万円を超えるまでに上昇。
一大株式投資ブームが巻き起こりました。
しかし今回の金融危機でも同様に救われる保証はどこにもありません。

日経平均も日経225先物も丁度あの頃に里帰りするように本日寄り付きでついにバブル後最安値更新
遡る事1982年10月以来の安値水準にまで売られています。
一方メガバンク株はいずれも当時よりもまだ高い水準です。

■みずほFG(8411)はストップ安で張り付き230,000円 (-40,000円/-14.81%)
■三菱東京UFJ(8306)も同じくストップ安となり583円 (-100円/-14.64%)

8411みずほ 271008 8306三菱UFJ 271008

これを安いと言っている投資家が多いですが非常に危険です。
「むしろ金融株だから危ない」という視点が根付かないのは仕方がないのかもしれません。
実際今回もリターンを狙って安値を拾おうとしている個人投資家も多いことと思います。
しかし、逆に言えばだからこそセリングクライマックスの実感がまだわかないのかもしれませんね。

最近銀行ではここ数日の歴史的な円高を背景に急速に外貨預金の口座開設が増えているようです。
私自身銀行の窓口の様子を見て大変驚きました。
この混雑は月末だからという理由だけではないようです。
行員によれば月末要因だけでなくこの外貨預金口座開設希望者で超満員とのこと。

外貨預金は確か預金保険制度保護対象外だったはずですが・・・。

「まさか銀行がつぶれるわけがない」といったところでしょう。
「もし銀行がつぶれたら」という想定を全くしない前提だからです。
しかし米国ではその「まさか」が立て続けにおきています。
銀行の取り付け騒ぎがもし起こったときの対策マニュアルは今はどうなっているのでしょうね。
取り付け騒ぎ、破綻、ペイオフ発動、預金は1000万円までしか保護されないなどなどちょっと考えればいつ起こってもおかしくないことが決して起こらないものと信じられているのが不思議です。

呑気ではなく逞しいというべきか、はたまた貪欲というべきか・・・。
地域にもよるのでしょうが、まだ楽観的で余裕がある投資家が多いようです。
悲観的な報道や記事とは裏腹に街の人々は現在の相場を一時的なオーバーシュートとして冷静に見守っているという証拠でしょう。
つまりまだまだこのような楽観視する市民や投資家が多い現状では本当の意味の「悲観の中に生まれる上昇相場」は当分先かもしれません。
銀行の窓口が楽観の面持ちで賑わっている限りは・・・。

日経平均が安値更新といっても銀行株の底値は未知数です。
いずれにせよ、当面は1000万円以下に分散し静観がベストかもしれません。

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ウォーレンバフェット氏 自分は米国株を買っている "Buy American, Buffett Says. He Is."
かの米国著名投資家ウォーレンバフェット氏がニューヨーク・タイムズ紙に寄稿し、自分は米国株を買っているとが明らかに。

The New York Times


Buy American, Buffett Says. He Is.
The New York Times  October 17, 2008, 8:07 am

Buy American. I Am.
By WARREN E. BUFFETT

"A simple rule dictates my buying: Be fearful when others are greedy, and be greedy when others are fearful."
「買うルールは単純。他の投資家が貪欲になっている時に恐れ、皆が恐怖を感じている時に貪欲になることだ。」


今「日本を買え」といえるかはまだ疑問ですが、現実に今買えば数年後には2倍になっているとして喜んで買う個人投資家も多いです。
考えることは皆同じですね。

証券会社の口座開設もここにきて増えてきている現状からするとまだ市場は楽観の中にあるのかもしれません。
相場はゼロサムゲームですから、このように多くの投資家が考えている時点ではまだ下落リスクは潜んでおり依然予断を許しません。

相場は昔から「悲観の中に生まれ、懐疑とともに育ち、楽観の中に消えていく」といわれます。

現在の日本の株式市場はどうでしょうか。
上昇相場における楽観ではないですが、報道されている程に悲観もされていません。
どちらかというと懐疑でしょうか。
この相場格言にあてはまるかどうかですね。

短期売買ではあまり関係のないことですが。

随分涼しくなりすっかり秋ですね。
体調にはくれぐれもご注意下さい。

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歴史的大暴落〜目先反発 日経225に連日のサーキットブレーカー発動
ブラックマンデー以来の大暴落から一転昨日のニューヨーク市場は1993年来過去最大の11.08%の上昇率を記録。
史上最大級の暴落から数日後、史上最大の暴騰。
歴史を見ればわかりきっていることを人間は繰り返してしまうもの。
安易なテクニカルや相場観は通用しません。
よくある超大幅な暴落時に見られる追証売りに加え、機関投資家などのやむにやまれぬ売りオーダーが一斉に集まり市場はオーバーシュート。
理屈ではない売りが売りを呼び世界の金融市場で軒並み年初来安値を記録。
本日はその反動で大幅高と金融市場未曾有の急激な値動きが続いております。

この激動の1週間もリスクマネジメントさえしっかり行っていれば全く問題なく、今回の暴落暴騰劇は日経225トレーダーにとって非常に大きなチャンスだったともいえましょう。
もっとも前代未聞・未曾有の暴落だっただけに、ただ何もせずみているだけだった方も多いとのことで結果それが最大の利益につながることも否定できません。
余裕資金の方は冷静沈着に段階的に安値を拾ったり、アービトラージでリスクを限定し裁定を狙うなどいくらでも好機があったことでしょう。
特にNTスプレッドなどは片張りポジションで持ち越しするスペキュレーションに比べてかなりのリスクヘッジができたはずです。
史上最大規模のギャップも恐ろしくありません。

先週金曜日と本日2営業日続けて先物市場は歴史的超大幅ギャップ。
注文が殺到し連日にわたり日経225、トピックスともにサーキットブレーカーが発動。
個別銘柄ではなく日経225先物など指数先物で発動されたことに事態の深刻さがうかがえます。

サーキットブレーカー101008&141008

2営業日連続のサーキットブレーカー発動。
・10/10 未曾有の1000円ギャップダウン。
寄り付き直後09:08にサーキットブレーカーが発動し先物取引停止。15分後の09:23、8070円で取引再開。
・10/14 本日は1310円のギャップアップ。
寄り付き09:10と同時にサーキットブレーカーが発動。15分後の09:25、9,290円で取引再開。


週末開催されたG7財務相・中央銀行総裁会議において合意された公的資金注入の実施段階で遂に動意づいたことになります。先日の主要中銀による強調利下げが材料視されなかっただけにほっと胸をなでおろした市場関係者も多かったものと思われます。
銀行間取引の政府保証、主要銀行への公的資金注入など世界が国家規模で協調して一連の金融不安の沈静化を図ったことでようやくマーケットが反応。
鍵はやはり公的資金。

公的資金という血税を民間企業に入れることは反感が根強いものがあります。
諸手を挙げて喜ぶべきではないでしょうが、日本のバブル処理の経験を生かし早期に事態を収束させるよう各国政府に期待してやみません。ただ実際は日本が十数年かけてきたものだけに見通しは決して明るいものとはいえません。
日本がこの失われた10年の間、段階的に小出しにしてきた膿を今回は米国中心にドラスティックに切り捨てているだけに、市場に与える傷は大きいかもしれませんが、早期に膿を出し切ることでより早い回復を期待したいところです。

今週は欧米各国の金融機関の決算が続きます。
当面の打開策を見出し市場もこれに応えた格好ですが、これが文字通り目先になるのか、底打ちになるかは誰にもわかりません。

"GET USED TO IT."

先日のWSJの見出しにありましたが、この一連の値動き、慣れろといわれても慣れるレベルを超えたほどかつてないほどのものでした。しかし、リスクマネジメントと持ち越ししない短期トレーディング、アービトラージでの大局的なディーリングを旨とすれば決して世間で言われるほどに恐ろしい事態ではないと思われます。

世界恐慌。
歴史の教科書の世界だった状況が現実のものとなろうとしていた矢先だけに冷静沈着な行動が依然求められるでしょう。米国の政策にまだ不透明要素があるだけに一抹の懸念を隠しきれません。

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日経平均ついに1万円台 セリングクライマックスと騰落レシオ
投売りと戻り期待の押し目買い。
大暴落を好機と為す。
機関投資家のストップロスに加え個人の投売りがもたらす下落スパイラル。
恐怖が生む負の連鎖。
経験則上もっとも買いたくないときこそが絶好の買い場。
ただ、本日の相場を見ていて感じたことは過去の大暴落とやや趣を異にするということ。

本日の日経平均株価は実に前日比で465円安と大幅続落。
終日断続的な売りからついに10,500を割って取引を終了。
日経225先物は510円安の10450と指数とともにほぼ安値引けです。

セリングクライマックスとなるには大きな出来高が必要ですが、本日の先物の出来高は18万枚。
平時に比べれば大きいものの、特筆する程でもなく、いまひとつパンチが足らないといったところでしょうか。
昨年8/17に大暴落した際は26万枚の大商いだっただけにパニック売りと呼べるか微妙なところです。 相場はいつまでも下げ続けることはなく、必ず底打ちがありますので、買い方の投げが出尽くした後の自律反発を期待し手薬煉を引いている投資家も多いことでしょう。

先日来、騰落レシオ(25日間)は60台に突入。
連日の下落により本日ついに25日騰落レシオ63.35を記録。

騰落レシオは、市場の過熱感を見る指標の中で最も有名な指標です。
信用評価損率とともに長期投資する上でお馴染みの指標ですね。

「値上がり銘柄数÷値下がり銘柄数」から算出し%で表します。
特に多く用いられるのが「5日騰落レシオ」や「25日騰落レシオ」です。
5日騰落レシオ=5日間の値上がり銘柄数の合計÷5日間の値下がり銘柄数の合計
25日騰落レシオ=25日間の値上がり銘柄数の合計÷25日間の値下がり銘柄数の合計

5日レシオは短期的な過熱感を、25日レシオは中期的な過熱感を判断する指標とされています。
特に25日騰落レシオは株式情報のテレビ番組において毎日の大引け解説にも出てきます。
これが60%未満になればかなり安い水準といえ、絶好の買い場と判断されます。
また150%超となるとかなりの過熱とされ買いは危険と判断されます。

この経験則によると現在の63%という数値は相当な安値水準にあるといえます。
では60を割るまで待てばいいかといえばこれもなかなか難しく、60%割れや150%超というのは過去数年に一度しか発生しておりません。150%超というのは、1998/2/12まで遡らないと記録がない程の稀な現象といえます。

この数日間、大幅下落する中で注目される騰落レシオ60%割れというのは2000年以降でたった1度しかありません。

2001年9月12日 9610.10 -682.85
そう、いわゆる「9.11事件」、米国同時多発テロのあった日の翌日です。

その後の推移としては、暴落直後に底打ちはせず、数日後の9/21に9,382円の安値をつけた後トレンドが反転しています。
このとき総悲観の大暴落から更に200円以上も下げた後にようやくの底打ちだったわけです。

もっともこの騰落レシオによる逆張りも当然絶対ではありません。
今回過去の大暴落と違う雰囲気が漂うのはなぜかということです。

このままの事態が推移すれば近く反発も期待できそうですが、仮に底打ちしても一時的な戻りと割り切って波に乗る必要があります。

20010912同時多発テロ 20070817サブプライムショック

9.11事件のときも、昨年のサブプライムショックも底打ちした後には確かにトレンド転換を果たしていますが、それは一時的なものに止まりその後の日経平均株価は周知の通り、2002年から2003年にかけて高度経済成長期以降の歴史上では未曾有の安値である7000台に突入。昨年のサブプライムショック後の反転もわずか底打ちから3ヶ月ほどで再び安値を更新しているからです。

今回の暴落も先の2例と同じく米国発によるもの。
この局面を打開するためには国家レベルでの対策が必要でしょう。

麻生太郎首相は本日午後の衆院予算委員会において公明党北側幹事長の質問に対する追加経済対策についての答弁中、日経平均株価の10,500割れについて言及。
「こういった状態はかなりの事態になってきている。然るべきことが必要と判断するのであれば、それなりの対応は当然のこととしてさせていただく」と述べています。
選挙のことで頭がいっぱいでしょうが、「かなりの事態」という言葉の是非はともかくとしても、早期かつ具体的な対策が期待されるところです。

現在の安値水準、少しずつ打診買いを試したいところですね。
駄目ならもちろん即時ロスカットで問題なし。
ファンドや比較的大きな資金を保有している投資家などは今の相場を好機と見ているに違いないでしょうが、考えることは同じで、どこまで戻りを期待できるか見通しはかなり不透明ですので今回ばかりは慎重な判断が求められそうです。
ただ勝つのはいつも誰も買いたくないと思える時に行動に出た投資家だけだというのは歴史が証明しているところですが・・・。


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日米バブルの因果〜本日麻生内閣発足
日本ではバブル崩壊の後始末に十数年の時間を費やし、その間何人も首相が変わりましたが、無策が続き遅々として処理は進みませんでした。
当時業界4位の山一証券が破綻(1997年自主廃業)してようやく皆の目が覚めたのはほんの10年前。
その後日本では金融不安の風が吹き荒れ拓銀、長銀、日債銀までも破綻。
誰もが潰れないと信じてきた大手銀行も相次いで経営危機に陥り血税である公的資金が投入されていきました。
バブルの事後処理にしてはあまりにも遅く傷口も広がりました。失われた10年、15年とはよくいったものです。
一昨年メガバンクをはじめとした各銀行はこれらの借金を完済。真っ先に返済したのが三菱東京ですがその日本の金融機関が今度は米国の金融機関を救うという構図。

この数日の間に日本の金融機関による米国金融機関への買収や出資が相次いでいます。
三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)が米モルガン・スタンレーに最大9000億円、野村ホールディングス(8604)は経営破綻した米リーマン・ブラザーズのアジア部門に238億円、三井住友フィナンシャルグループ(8316)は米ゴールドマン・サックスに数千億円(*その後バフェット氏の出資により三井住友への要請を見送り)。この一両日だけでも相次ぎ明らかになった日本企業による出資・買収総額は1兆円を超える勢い。

このたびの一連の金融不安が山一と同じ業界4位のリーマン破綻に端を発しているだけに何かの因果を感じずにはいられません。


本日臨時国会が召集され、午後の衆院本会議で22日に自民党新総裁に選出された麻生太郎氏を首相に指名。
現在は衆参ねじれ国会ですので当然参院では小沢民主党代表が選出されましたが、「内閣総理大臣の指名」はいわゆる「衆議院の優越」の対象。
憲法67条の規定により衆議院の指名が優先され、麻生自民党新総裁が第92代、59人目の内閣総理大臣に選出されました。
官房長官ではなく麻生新総理自ら発表する閣僚名簿にも大きなサプライズはなく、郵政改革反対だった中曽根氏起用や財務大臣への中川氏起用・金融担当との兼任に賛否両論ありながらも、マーケットにおけるインパクトは少なく、米国発の一連の金融不安の陰にすっかり隠れてしまっています。
「政策買い」を旨とする海外資金はあまり期待できなさそうですね。

本日の日経平均は小幅続伸。グローベックスの堅調な推移から、短期筋によるショートカバーが加速した格好ですが、とてもご祝儀相場といえるものではありませんでした。
小泉元総理の劇場型の政治とその改革への国民の期待はすっかりなりをひそめている現状。
予定調和的に誕生した安倍〜福田〜麻生ラインからは日本経済に対する明確なビジョンが見えてこないのが非常に残念でなりません。
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リーマンショックの影で
米国証券4位のリーマン・ブラザーズが連邦破産法11条の適用を裁判所に申請すると発表。
これを受けNYダウは300ドルを超える下げで始まり、引けは504ドル安と急反落しています。
CMEは11730と3月の年初来安値水準(11610)に肉薄。先刻日経平均先物がようやく寄り付いたのは9:04。始値は11570とこれをあっさり下抜けています。

政府系住宅公社は救済したとしても、リーマンのような民間の企業に関しては厳しいという、国税の再配分を託された政府としてはフェアな措置と言えます。
リーマン破綻は「自業自得」、税金の無駄遣いをしない今回の措置は正解という見方が大勢です。
メリルリンチはバンカメが救済、AIGも救済される方向で進んでいる模様ですが、つなぎ融資申請結果如何では数日すらもたない可能性もありまだまだわかりません。
かつてブラックマンデーや9.11事件による暴落も3日ほどの間に一時的な反発をしていますが今回はどうでしょう。

このリーマンショックにより最大のエクスポージャーとなったのは500億円近くの焦げ付きを出すと予想されているあおぞら銀行。次いでみずほコーポレート銀行や新生銀行などが続きます。メガバンクである三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行も多分に漏れず予断を許さない状況。

TOPIX、とりわけ銀行株の動向には特に注目です。
先日の任天堂決算といい今回のリーマンブラザーズ証券の破綻といい、実にインパクトのある材料を市場に提供してくれています。
本日のようなショック安の日には、デイトレの朝のシステムはもちろん、裁定取引戦略をされる方にとってもまさに大きな金塊をみつけたような心境かもしれませんね。リーマンショックの影で粛々と・・・。
投資戦略というのはまさにかかる事態にこそ磐石であることが求められ、それが真のリスクマネジメントといえましょう。
早速裁定戦略は寄付きわずか数分で面白い動きに。
デイトレ戦略や2Daysバイアス、そしてアービトラージ。この多角的アプローチによる安心こそが真の投資戦略かもしれません。

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日経225&TOPIX必勝売買戦略 ver7.01リリース
アービトラージ(裁定取引)戦略を追加。朝のスキャルピングもブラッシュアップし、大幅刷新となりました。ご希望の方はユーザー専用ページよりご申請下さい。

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